看護婦/ナース

国・地域が定めた看護専門学校や看護大学等の看護婦養成課程における基礎看護教育を受け、看護婦免許をもって、医療、保健、福祉などの幅広い現場で、医師・歯科医師が患者を診療する際の補助や病気や障害を持つ人々の日常生活における援助、疾病の予防や健康の維持増進を目的とした教育などを行う医療従事者（コ・メディカル）の呼称である。 本項では、特に断りのある場合を除き、日本における看護婦について記述する。なお日本では、2002年3月以前はナース（女性）、看護士（男性）と呼んでいたが現在は男女とも看護師に統一されている。

▼看護婦画像(世界各国の看護婦)▼

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日本において看護婦は、法的には「厚生労働大臣の免許を受けて、傷病者若しくはじよく婦（褥婦（じょくふ）/出産後の女性）に対する療養上の世話、又は診療の補助を行うことを業とする者」と保健師助産師ナース法（略称「保助看法」第5条）に定められている。 また日本には准看護婦と呼ばれる准ナースの免許があり、法・制度的にみた看護婦との違いとしては、准看護婦は知事免許であり国家免許ではないこと、看護業務を医師、歯科医師または看護婦の指示を受けて行なう（保助看法第6条）ことがあるが、それ以外の職務内容等については特に看護婦との違いや規制は設けられていない。そのため准看護婦が看護婦とほぼ同様に看護業務を行っていながら、給与等に違いが生じているという実態が知られている。
同法第31条において、医師、歯科医師、看護婦・准看護婦以外の者が看護を行うことが禁止（業務独占）されており。また同法第42条の2では「正当な理由がなく、その業務上知り得た人の秘密を漏らしてはならない。」と看護婦への守秘義務が課せられている。
看護婦の養成教育（看護教育）は、これまでは看護専門学校で中心的に行われてきたが、近年は医療の高度化や看護職の地位の向上などを背景に4年制の看護学部や医学部保健学科が増えてきており、2007年4月現在で看護婦養成機関の定員の32.5%は４年制大学での教育を受けており、、今後はさらに大学を卒業した看護婦が増えるものと考えられる。
看護教育を受けた後、国家試験に合格した看護婦は、病院などの医療機関に勤務することが多く、こうした実地のキャリアと継続的な卒後教育を経て、認定看護婦、専門看護婦といった専門分野に関する認定を受け看護の提供を行う場合や、保健師、助産師など関連資格を取得する場合、看護管理者や訪問看護婦、看護教員、看護研究者など職務内容や場を変更する場合といった様々な様相で看護に関わってゆくことが多い。
日本国内で平成18年末に就業している看護婦数は約81万2千人で平成16年比6.8%、平成14年比15.4%増加し、准看護婦数は約38万2千人で平成16年比1.0%、平成14年比2.9%減少している。また男性の占める割合は看護婦で4.7%、准看護婦で6.1%と増加傾向にある。
平成16年現在でのOECD各国との比較では、日本では人口1000人あたり9人の看護職（准看護婦を含む）が就業しており、OECD平均の8.6人をやや上回っている（但し、国により若干数値が意味する範囲が異なる）が、医療や介護を多く必要とする高齢者の割合がOECD各国と比べても極めて高いことや、比較的高度な医療を提供していることを考慮すると十分とはいえず、実態として「看護婦不足」の声が上がっている。

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テレビ番組とかのタイトルでも、「白衣の天使」という言葉が多用され、病院と関わりのない人達は、看護婦とは「無欲で無私の献身する天使のような人」という認識が強いように思われます。そこで、この「白衣の天使」という事について、看護婦さんに聞いてみました。

結果は、「なかなかいない」「実際にいない」という看護婦さんばかりで、中には、「ただの白衣を着た人間なんや」ときっぱりと言う看護婦さんもみられました。よく考えれば当たり前の事なんだけど、安定した生活が出来、心置きなく患者さんの為に献身できる為の十分な給料や労働条件、働きやすい職場環境がまず必要なんですね。
従って、患者さんに対しても、理不尽な事に関してまで、「はい、はい」と言って、言う事を聞くのは堪らないのです。みなさん、看護婦さんにも、普通の人間と接するようにしましょう。

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